えーと、噂話と、
本人、関係者からの正式な発表では話が違います。
反社会的な所業を、会社が反社会的だと言われてもおかしくない状態な訳です。
さて、日本の大企業って、、
世界的な企業だったりしますから、、
反社会的と言われてもおかしくない企業に、、
途中、代理店を入れていたとしても、広告費を支払うのは問題がある訳です。
日本国内だけで商売するなら、、それもありですが、、
世界的企業に、そういう選択肢はない訳です。
ロシアへの制裁、みたいなものです。
国際的な場では、例え、その行為がマイナスになろうとも、
歩調を合わせないと、、それこそ、自分たちが反社会的と風潮されかねません。
反社会的だと風潮することでライバルが失速するなら、、
それを大っぴらにやれるなら、やる企業、団体も現実的にはいる訳です。
日本のテレビ局も、、番組を国内だけで消費するだけなら、大丈夫でしょうが、
その番組を海外へ売る場合、、
または、オリンピックなどの世界的な大会のサポータに起用する場合、
そこで問題が発生する可能性があります。
差別的、閉鎖的だとかの理由で、参加予定国のボイコットが起こった場合は、国際問題です。